被害を少しでも減らすために　１

１月１日の地震以降、３，１１のフラッシュバックと同時に「３，１１の教訓を伝えなければ」という思いで書き続けてきた「３，１１からの伝言」ですが、２月で一度中断したいと思います。

もちろん、被災地の復興はまだまだだろうと思いますが、少しずつ光も見えつつあります。今後は、必要な情報があったときに、加筆していきたいと考えていますので、時々は覗いてみてください。

さて、最後に。

地震列島日本で、３，１１の教訓を活かしていただくための内容を２回にわたってお伝えします。

「子どもの命と向き合う学校防災」（数見隆生著　かもがわ出版）より、「学校防災のためのチェックリストとそれに基づく検討」と題してある部分を抜き書きしてみます。

これは、３，１１を経験した著者数見隆生先生が、その経験と、ご自身の出身地である和歌山県や東南海地震の被害地域を想定して、「学校の防災リスク」をチェックするためにまとめられた内容です。
全国、もちろん能登半島地震の被災地も含めて、全ての学校で実施されれば、今後起きるであろう自然災害の被害を少しでも少なくすることにつながります。

チェック項目は大きく３つに別れていて、それぞれに具体的な項目があり、さらに①～③までの条件が設定されていて、それによって総合判定ができるようになっていますが、ここでは項目のみを紹介します。

「Ⅰ，ハード面のチェック項目

１，学校所在地の海岸線からの距離
２，海からの河川の流入の有無
３，学校所在地の海抜
４，学校所在地のハザードマップで、津波時に浸水地域に入っているかいないか
５，学校近隣に避難しうる高台（山、丘、避難ビル等）の有無
６，学校校舎の階層及び避難可能な屋上の有無

ハード面の大きな指標として６つの項目を選定したが、中でも学校の所在地が高台にあると言うことがとりわけ大きな安心材料である。」

３，１１の時は、自治体が作成したハザードマップは正確ではありませんでした。「津波到達地域」以外のところでも津波がやってきて、被害を出した学校はたくさんありました。いわゆる「想定外」がたくさん起きたことになります。
ですから、ハザードマップだけで学校の安全性を考えるのではなく、数見先生は６つの項目をその条件として設定する必要がある、と考えられたのだと思います。